この記事では、研修についていけず辞めたいと感じたときの判断基準と、研修に行かずに退職する方法を解説します。
研修内容が難しく、周囲についていけないと感じて「このまま続けるべきなのかな?」と悩んでいませんか。
実は私も新人研修で発表がうまくできず、周囲はできているのに自分にはできないと感じて、辞めたいと思いました。
退職を検討したほうがいいケースを整理したうえで、上司への伝え方や引き止められた場合の対処法まで紹介するので、自分の状況に合った行動を考えてみてください。
研修についていけず退職を検討したほうがいいケース
研修についていけず、努力や工夫をしても改善が難しい場合や、心身に不調が出ている場合は、退職を検討する目安になります。
研修の内容を理解できないという理由だけで、すぐに退職を決める必要はありません。
ただし、改善が見込めない状況が続いているなら、無理に研修を続けるのではなく、退職も選択肢に入れて考えてみましょう。
努力や工夫をしても研修についていけない

質問や復習など、自分なりに努力や工夫をしても研修についていけない場合は、退職を検討してもよいでしょう。
例えば、次のような状況です。
- 分からない部分を質問しても、理解できない状態が続いている
- 研修内容を繰り返し復習しても、覚えられない
- 学習方法を工夫しても、研修で求められる内容についていけない
私も新人研修で発表がうまくできず、課題も難しいのに周囲はできていて、悔しくなりました。
休日も勉強し、周りに声をかけてやり方を見直しました。それでも「これ以上どうすれば」と途方に暮れました。
最初から向いていないと決めず、工夫しても改善せず、今後の業務も難しいと感じるなら、退職を検討する理由になります。
指導環境や配属の改善が難しい

研修の指導環境や配属先について相談しても、改善が見込めない場合は、退職を検討する目安になります。
例えば、次のような状況です。
- 分からないことを質問しても、十分に教えてもらえない
- 指導方法について上司に相談しても、改善が見込めない
- 希望していた仕事内容と異なり、配属変更も難しい
研修についていけない原因が、本人の努力だけでは解決できない場合もあります。
まずは、指導担当者に分からない部分を具体的に伝え、説明方法を変えてもらえないか相談してみましょう。
指導担当者から厳しい叱責が続くなどの問題があれば、別の上司や人事担当者、社内の相談窓口に相談する方法もあります。
また、研修内容が希望していた仕事と大きく異なる場合は、労働条件通知書などで仕事内容や変更の範囲を確認し、配属変更が可能か相談してみてください。
ただし、会社が指導方法や配属の変更に応じるとは限りません。
相談しても状況が変わらず、今後も改善が難しいのであれば、退職を検討する判断材料になります。
研修がつらく心身に不調が出ている

研修の負担によって心身に不調が出ている場合は、退職を検討するとともに、休養や体調の回復を優先しましょう。
例えば、次のような状態です。
- 研修のことが気になって、夜眠れない
- 研修への不安から食欲が落ちている
- 研修に参加すること自体が大きな負担になっている
睡眠や食欲に影響が出ている場合は、早めに産業医や医療機関へ相談することが大切です。
私も仕事中ずっと緊張し、話しかけられると頭が真っ白に。朝はぎりぎりまで起きられず、休日は寝て休むほど、仕事に行きたくありませんでした。
つらいときは改善策をすべて試す必要はありません。休養し、働き続けられる状態か考えてみましょう。
研修に行かずに退職する方法
研修に行かずに退職するには、会社と当日退職に合意するか、退職日まで有給休暇や会社と合意した欠勤などを利用する方法があります。
研修中や試用期間中でも、雇用契約に応じた手続きを取れば退職できます。
期間の定めがない雇用契約では、原則として退職を申し出てから2週間で退職できます。一方、契約期間が決まっている場合は、やむを得ない事情がある場合などを除き、原則として期間途中の退職はできません。
まずは労働条件通知書などで契約期間を確認し、就業規則に定められた退職手続きも確認しておきましょう。
当日退職は会社との合意で決まる
研修についていけず、当日から退職したい場合は、会社と退職日に合意することで、その日のうちに退職できます。
当日退職を希望する場合は、上司や人事担当者に退職の意思を伝え、当日付で退職できないか相談しましょう。
その際は、研修を続けることが難しい理由と、希望する退職日を明確に伝えることが大切です。
ただし、会社が必ず当日退職に応じるとは限りません。
合意できなかった場合は、雇用契約に応じた退職日を設定し、それまでの研修を休めるか確認しましょう。
退職と研修の不参加を伝える例文
退職日まで研修に参加したくない場合は、退職の意思と希望日を明確に伝えたうえで、有給休暇の取得や欠勤について相談しましょう。
例えば、次のように伝えられます。
■退職と研修の不参加を伝える例文
「研修を受けてきましたが、今後も業務についていくことは難しいと判断したため、退職することにしました。
退職日は○月○日を希望しています。
また、退職日までの研修についても参加することが難しいため、有給休暇を取得したいと考えています。
有給休暇が利用できない日については、欠勤の扱いをご相談させてください。
退職に必要な手続きについても、ご案内いただけますと幸いです。」
退職の意思は明確に伝え、研修を休む方法については、自分の状況に応じて相談するのがポイントです。
なお、一般的な年次有給休暇は、入社から6か月継続勤務し、全労働日の8割以上出勤すると10日付与されます。
ただし、会社が前倒しで付与している場合もあるため、利用できる有給休暇があるか確認しましょう。
有給休暇は原則として希望する時季に取得できますが、会社が時季を変更できる場合もあります。退職日までに取得できる日数を確認しておくと安心です。※5
有給休暇がない場合は、欠勤や休職について会社に相談してください。無断欠勤は避け、研修に参加できない事情を伝えることが大切です。
退職日が決まったら、必要に応じて退職届を提出し、制服や社員証などの貸与品も返却しましょう。
引き止められたときの返答例
退職の意思が固まっている場合は、上司から引き止められても、退職する意思と希望日を明確に伝えましょう。
例えば、次のように返答できます。
■「もう少し頑張ってみない?」と言われた場合
「お気遣いいただきありがとうございます。
自分なりに努力してきましたが、今後も続けることは難しいと判断しました。
退職する意思は変わりませんので、手続きを進めさせていただきたいです。」
■「研修が終わるまでは続けてほしい」と言われた場合
申し訳ありませんが、研修を最後まで続けることも難しいと感じています。
十分に考えたうえで退職を決めましたので、希望する退職日で手続きを進めていただけますと幸いです。
私も「自分にはできない」と退職を伝え、「もう少し頑張ったら」と引き止められました。
退職する意思が変わらないことを落ち着いて伝え、具体的な退職手続きの話に進めましょう。
退職を受け付けてもらえないときは別の方法で伝える
直属の上司が退職を受け付けない場合は、人事担当者や別の上司に伝えたり、記録の残る方法で退職届を提出したりする方法があります。
期間の定めがない雇用契約では、会社が退職を認めなくても、原則として退職の申し出から2週間で雇用契約は終了します。
ただし、契約期間が決まっている場合は、期間途中で退職できる条件が異なるため、自分の契約内容に応じて進めましょう。
別の担当者に退職を伝える
直属の上司が退職を受け付けてくれない場合は、人事担当者や別の上司に退職の意思を伝えましょう。
その際は、退職を希望していることに加えて、これまでに直属の上司へ伝えた内容や経緯も説明します。
退職について相談した日時や相手、やり取りの内容を記録に残しておくと、後から状況を確認しやすくなります。
退職届を記録の残る方法で送る
口頭で退職を伝えても受け付けてもらえない場合は、退職届を記録の残る方法で会社に送ることを検討しましょう。
例えば、退職の意思と退職日を記載した書面を作成し、内容証明郵便と配達証明を利用する方法があります。
内容証明郵便は、いつ、誰が、誰に、どのような文書を差し出したかを記録できる方法です。
ただし、郵送しただけで、どのような雇用契約でも希望日に退職できるわけではありません。
雇用契約の種類を確認したうえで、退職の意思が会社に伝わったことを確認できる方法を選びましょう。
退職代行に相談する
上司に退職を伝えることが難しい場合や、会社と直接やり取りすることに強い不安がある場合は、退職代行に相談する方法もあります。
退職代行は、本人に代わって会社に退職の意思を伝えるサービスです。
ただし、運営元によって対応できる範囲が異なるため、自分がどのような対応を必要としているのかを確認して選ぶことが大切です。
退職する意思は固まっているものの、会社とのやり取りが負担になっている方は、退職代行サービスの比較記事も参考にしてみてください。


